進化する磁気テープ、その歴史と未来のテクノロジー

1950年代 - 世界初の磁気テープストレージ

　世界初の商用コンピュータ用磁気テープは、1951年に米コンピュータ企業であるレミントンランド社(現Unisys)が発売した商用コンピュータUNIVACⅠに搭載されたテープストレージとされています。UNIVACⅠは国勢調査に始めて利用された商用コンピュータとして知られています。

　UNIVACⅠ発売翌年の1952年に、IBM社はデータメディア企業の3M社が開発した磁気テープを使用したテープユニットを発表しました。当時記録媒体として主流であったパンチカードの50倍以上の処理能力を持ち、パンチカードに変わる記録媒体として大きく普及しました。

　また、1950年代における磁気テープの容量は180MBでした。

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1980年代 - テープオートメーションと市場縮小

　1980年代に入ると、「テープオートメーション」という新しい技術が導入されます。

　各社からテープユニットが発売され、カートリッジの小型化/大容量化も進んでいましたが、ドライブへの磁気テープセットには人手が必要でした。

　しかし1984年、IBM社から世界初の磁気テープサブシステムであるIBM 3480が発表され、一台のシステムに8台のテープドライブを接続する事ができるようになりました。各テープドライブに最大6巻のカートリッジを自動でロード/アンロードする機能を持つ画期的なものでした。

　1987年にはOracle社から最大5,970巻のカートリッジを搭載できるStorageTek 4400が発表されています。

　しかし、技術進化の一方で磁気テープ市場は徐々に縮小していきます。その背景にあるのがHDDの技術革新です。HDDの保存容量は飛躍的に伸び、さらに1MBあたりの価格も大幅に下落したことから、企業のデータストレージとしてHDDが急速に普及していきます。

　1980年代後半には光メディアも登場し、磁気テープはデータストレージとしての地位を失っていったのです。

1990年代 - 再注目の兆し

　1990年代に入ると大容量化のニーズを受け、磁気テープも1GB以上のデータを保存できるようになりました。

　この大容量化と企業が保有するデータ増加も相まって磁気テープの有用性が再び認められ、徐々に市場を回復していきます。当時、HDDなど別種のメディアも大きな進化を続けていましたが、磁気テープの体積あたりの保存容量は、当時も現在もHDDや光ディスクより大きいものとなっています。

2000年代 - LTO規格の第一世代が登場

　DLT（デジタルリニアテープ）規格を中心に技術進歩や標準化を遂げてきた磁気テープに、2000年代に入って新たな規格が誕生します。それが現在主流となっているLTO(リニアテープオープン)規格です。

　LTO規格は磁気テープの技術革新のため、HP社、IBM社、Seagate社(Quantum社)の3社が共同で作成した規格であり、磁気テープ技術に様々な刷新が行われました。2000年には各社から第一世代(LTO1)の磁気テープが発売され、100GBという大容量の記録媒体へと進化しています。

　以降LTOは磁気テープ規格の主流となり、次々に新世代の製品が発売されていきます。

2010年代 - 磁気テープの最大保存容量がTB単位に

　LTO規格をもとにした磁気テープは2010年に第五世代(LTO5)がリリースされ、この時点で保存容量1.5TBを実現していました。

　さらに2012年に保存容量2.5TBの第六世代(LTO6)がリリースされ、2015年にリリースされた第七世代(LTO7)は6.0TB(圧縮時は15TB)のデータが保存できる記録媒体に進化しています。

2020年代 - 220TBの大容量磁気テープが登場

　2014年9月に発表されたLTOのロードマップでは、第十世代(LTO10)までのリリースが確定しています。

　第八世代では容量が12.8TBと第七世代の2倍以上に増加し、第九世代では25TB、さらに第十世代では48TBと、容量が現在の8倍にもなると言われています。また、磁気テープ開発の現段階の技術見通しとして、220TBの大容量磁気テープが開発可能であるという実証データが発表されています。

こちらの「磁気テープの寿命は30年？ データ長期保存で起きる問題とは」記事でご参考にしてください。

まとめ

　古い技術とみなされる傾向にある磁気テープは、常に進化を続けている記録媒体です。磁気テープ最大の利点は「大容量データを抵コストで保存できる」という点にあり、急速な増加を続ける企業データの管理問題を解決する策として注目を集めています。磁気テープを活用することで、法令で保存が定められたデータの保管だけでなく、コンプライアンスや訴訟対応を目的としたデータの長期保管も可能になります。

【参考文献】

テープストレージ動向　-2013年版-　JEITA テープストレージ専門委員会